県立高校の教職員らで組織する宮崎県農業教育研究会の林業・土木部会は、１２月１８日に県立門川高等学校の水田農場でドローンに関する研修会を開いた。各種ドローンスクールを運営する宮崎市の株式会社明光社(本松政敏代表取締役社長)が協力し、様々な分野に於けるドローンの可能性や実機の操縦方法などを学んだ。
明光社は平成２９年６月に国土交通省登録講習校の「ドローンスクールジャパン宮崎宮崎市校」(ＤＰＡ認定)を開校。３０年３月には高鍋町と「無人航空機の活用等に係る包括連携協定」を締結し、同年９月に一般社団法人農林水産航空協会登録講習指定校として、農薬散布用ドローンのスマート農業コースを高鍋町に開校している。
建設分野のみならず、農業分野や林業分野、災害対応など様々なシーンでドローンの活用が拡大する中、宮崎県農業教育研究会の林業・土木部会の要請に各種ドローンスクールを運営する明光社が応じ、同社のスタッフが研修会の講師を務めた。
座学では、ドローン事業部の川崎寛介氏が「空の産業革命／ドローン市場の可能性」と題して講演。航空法や様々な分野に於けるドローンの活用、官民協議会が作成した「空の産業革命に向けたロードマップ２０１８」について説明を行ったほか、農薬散布ラジコンヘリ及び農薬散布ドローンの性能や効果などを紹介した。
座学後には、水田農場でドローン飛行のデモンストレーションを見学し、ドローン事業部の中村一憲氏と川崎氏の指導のもと、参加者が実際に農薬散布用ドローンの操縦体験を行った。体験した参加者は「動きが滑らかでスムーズ。操縦が楽しい」「生徒達にも研修で学んだことを伝え、体験させてあげたい」などと話した。