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産業用ドローンの機能を紹介 明光社がフライト実力検証

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▲写真は実力検証の模様

 電気・空調・給排水衛生設備の設計施工管理のほか、ドローンスクールの運営等を手掛ける株式会社明光社(光山慎二代表取締役社長)は、7月30日に宮崎市青島のこどもの国で「フライト実力検証」を行った。警察や林業、映像、宮崎県の関係者らを招き、最新の産業用ドローンの登載機能などをデモンストレーションで確認した。

 測量やインフラの点検・調査、ICT施工といった建設関連分野のみならず、農業や林業、災害対応、救援救助、セキュリティ、物流などの様々な分野でドローンの活用が進み、これに伴う作業の省力化や低コスト化、更なる効率化が期待されている。

 同社では、最新の産業用ドローンの機能や性能を広く知ってもらおうと、フライト実力検証を開催。南榮工業株式会社とDJI JAPAN株式会社が協賛し、DJI社製の最新農業ドローン「AGRAS T20」と業務用ドローンの新スタンダード「MATRICE 300RTK」のデモンストレーション飛行を行った。

 知性とパワーを兼ね備えた「AGRAS T20」は、16㍑の薬剤タンクと7mの噴霧幅が特徴。8つのノズルと大容量ポンプを搭載し、最大で毎分6リットルの薬剤を正確に噴霧できる。飛行と作業のパラメーターの設定も簡単。高精度の測位システムによって、㌢レベルで経由地点を記録できるなど、作業遂行能力を大幅に高めた。

 一方、業務用ドローンの新スタンダード「MATRICE 300RTK」には、デュアルオペレーターモードを搭載。二人の操縦者に同等のアクセス権、選択した送信機に操縦の優先権が与えられる。一人が操縦できない状態になった場合や送信機の電池切れ、接続不良といったトラブルの際に、もう一人が操縦を担うことができる。

 また、高倍率ズームカメラや赤外線カメラをはじめとしたジンバル一体型のカメラをドローン本体の上下に複数搭載。6方向の障害物検知システムやAI機能、OcuSync Enterprise伝送システムといった新機能も搭載し、インフラやエネルギー分野での点検、警察・消防の公共分野など、幅広い用途で活用できる。

 同社では今後も、業務での積極的なドローン活用を推進するとともに、ドローンスクールの運営等を通じて、安全・安心に飛行させることができる操縦者の育成等に努めていく。問い合わせ先は同社営業部(〒880-0814宮崎市江平中町7番地10、電話0985-23-6262、FAX0985-29-5236)。