▲著書の表紙
著者は長年、開発コンサルタントとしてアフリカなど発展途上国でインフラ整備を支援してきた。特に住民参加型の整備手法であるＬＢＴ（Ｌａｂｏｕｒ Ｂａｓｅｄ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）に多く携わった。
そのＬＢＴを著者は、財政難や人材不足に悩む日本の地方で、「地方創生」の手段に活用できると考える。目的は、身近な生活道や水路の改修などへの住民参加による、まちづくりやコミュニティの活性化だ。
ＬＢＴの類似事業はすでに国内にもある。若年世帯の定住促進と出生率回復で知られる長野県下條村は、住民参加の「建設資材支給事業」を１９９２年から行っている。
本書は、海外でのＬＢＴと国内での類似事業を紹介。ＬＢＴを活用した地方創生の可能性を説く。
とくなが・たつみ １９６１年生まれ。国際建設技術協会などを経て拓殖大学国際学部教授。