二巡目国民体育大会と全国障害者スポーツ大会の開催に向けて、主要スポーツ施設の整備を検討している宮崎県は、各施設の整備候補地に於ける整備内容や整備費用、留意事項等をまとめた。主要施設のうち陸上競技場に関しては、候補地である県総合運動公園に整備した場合に「津波対策が必要」などとする一方、山之口運動公園に整備した場合に「高低差を解消するための造成工事が必要」などの見通しを示した。
現在の県有体育施設の多くは、昭和５４年の国体前に総合運動公園を中心に建設され、施設本体や設備の経年劣化が進んでいる。また、主会場として使用が想定されている既設の陸上競技場や体育館、プールは競技開催に必要となる基準を満たしていないため、県は施設整備に関する調査研究と基本構想の策定に向けた検討を進めている。
外部コンサルに委託した施設整備の検討状況によると、関係諸団体が定める仕様や基準等を満たす大会施設として、陸上競技場は総面積８万m2程度(主競技場４万２０００m2程度外)、体育館は延床面積１万４０００m2程度(バスケ４面(バレー６面)外)、プールは総面積１万m2程度(競泳プール５０ｍ×２５ｍ外)が必要とされている。
他県の類似施設から推計される事業費(本体)は、陸上競技場が約１５０億円、体育館が約７０億円。プールは、全屋内の場合で約１４０億円、全屋外の場合で約２０億円、一部屋内の場合で３０～５０億円程度と試算する。
これらの整備に際して、県は市町村と連携した施設整備の可能性を模索。自治体の意向調査や施設規模、交通アクセス等を踏まえ、整備候補地を▽陸上競技場＝県総合運動公園(宮崎市)と山之口運動公園(都城市)▽体育館＝県有グランド敷地(宮崎市)と延岡市民体育館敷地▽プール＝県総合運動公園と県有グランド敷地―に絞り込んだ。
このうち、陸上競技場の整備地を県総合運動公園とした場合、補助競技場や投てき練習場等は既存施設を活用できる一方、津波浸水想定に対する対策が必要となり、費用が高額になることが想定される。山之口運動公園とした場合には、主競技場・補助競技場・投てき練習場に加え、敷地の高低差を解消するための造成等も必要となる。
体育館に関しては、いずれの候補地の場合でも体育館及び用地造成等が必要となり、整備費も同額程度になる見通し。ただし、体操やスポーツクライミングなど特殊な施設を要する競技は宮崎市に競技人口が集中しているため、延岡市民体育館敷地を整備地とした場合には通常練習が困難になる可能性があると指摘している。
プール施設に関しては、県と連携した整備を希望する市町村が無かったため、宮崎市内の県有地に整備する方針。整備費の関係から、競技用プールは一部屋外での整備を基本とするが、競技団体から全屋内での整備を要望する意見が寄せられていることから、民間との連携の可能性も視野に、整備地や整備内容を引き続き検討する。
県は今後、これまでの検討内容に加え、会場の利便性や安全性の確保、県が推進する「スポーツランドみやざき」の新たな展開、施設立地等に関する基準、整備費用等の様々な視点から協議・検討を進め、できるだけ早期に整備地の絞り込みを行う考えでいる。